飲食店が原価率を下げると起こるリスク

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飲食店が原価率を下げると起こるリスク

原価率を下げるリスク

原価率を下げたい。と思う飲食店経営者も少なくはありません。私もそう思っていました。そして私が経営している飲食店では40%→20%前半に原価率が下がりました。その過程で「最初から知っておきたかった」という情報をまとめておきます。

リスク①お客様の満足度が下がる

満足度低下

お客様の満足度が下がる可能性が一番大きなリスクかと思います。Webの口コミが下がってしまうことも考えられます。「以前はもっと安くて美味しかったのに…。」と言われるリスクがあります。
私のお店では、満足度が下がらないようにたくさんの工夫をしました。商品ごとの単価を上げた際にも何も変えずに単価だけ上げるとクレームになってしまうので、食材を増やしたり、量を少し増やしたり、お皿を変えたり、提供方法を変えたり、見た目を変えたり、名前を変えたりとたくさんの工夫をしました。

リスク②リピートが減る

先ほどのお話につながりますが、満足度が下がるとリピート率が減ります。飲食店経営においてリピートが減ることは本当に苦しいことです。地域に根付いたお店は「地域の方にリピートしていただいてなんぼ」です。

リスク③料理人のモチベーションが下がる

モチベーションが下がる

料理人は「美味しい食材で美味しい料理が作りたい」という想いを全員が持っています(そう信じたいです)。そのため、よくない食材を調理すると料理の品質を上げるモチベーションが下がります。そして何よりお客様からの悪い口コミが増え、お店でも「美味しくない」という言葉が聞こえ始めると厨房も暗くなっていきます。料理人だけでなく、ホールスタッフも美味しい料理のお勧めができなくなり士気は下がるばかりです。

原価率を下がる時にしておくべきこと

私の経営する飲食店で原価率を20%台前半まで下げた方法はこちらをご確認ください。

関連記事:売上原価率20%にする方法

創業戦略室とは

2025年の創業融資審査通過率100%の「店舗ビジネス特化」の創業融資支援サービス「創業融資戦略室」のご紹介です。
エステサロン・整体院・パーソナルジム・ネイルさサロンなどの店舗ビジネスに特化した創業融資の支援サービスで、事業計画書などをお作りしています。
報酬は成果報酬型なので、審査に通過しなかったら費用は0円と「安心のサービス」となっています。創業融資戦略室の代表が、銀行出身・経営コンサルティングファーム出身者で、かつ自分自身でも飲食店を経営しており、もちろん創業融資も自分で申請して通過しています。
机上空論ではない創業融資の支援なら「創業融資戦略室」にお任せください。

また、Webマーケティングの会社も経営していますので、創業期のWeb集客でお困りの場合はご連絡ください。

創業融資計画書を自分で作った場合の漫画
創業融資計画書を創業融資戦略室に依頼した場合の漫画

著者

平井 東

株式会社SBMコンサルティング 代表取締役
創業融資戦略室 代表  

銀行・税理士法人・経営コンサルティング会社・デジタルマーケティング会社等を経て(株)SBMコンサルティングを設立。これまでの実務経験を活かし「創業融資に特化したサービス」をご提供しております。
創業融資・マーケティング戦略の立案、SEO・MEO・リスティング広告・ホームページ制作などの施策を一気通貫で行うことで創業期の成功を支えている。また自分自身も飲食店を経営しており、創業融資にも成功している。机上の空論ではない現場の実務家。

経営コンサルティングの国内唯一の国家資格:中小企業診断士の資格を保有
講師実績:大学・セミナー・イベントなど、講師としての実績多数
創業支援実績:創業支援は3,000件超の専門家